過去3年間におけるエネルギー総生産の停滞は、主として、石油と天然ガス生産の減少を反映するものですが、1983年の生産減は石油、天然ガスおよび石炭に平均的に分布しており、それぞれ、1.2%、1.5%および1.6%減少しました。
現下のエネルギー市場は、大規模な遊休生産設備と大量の在庫の存在によって特徴づけられます。
従って、1984年において、先進工業国の景気回復の本格化によってエネルギー需要が増大しても、同増大は価格圧力ではなく供給の拡大を誘発するものと考えられます。
その後においては、政治的激変がない限り、エネルギー価格は先進工業国の全体的インフレ率に従って上昇するものと思われます。
1983年において、世界の石炭産業は、1981年以来の石油セクターにおいて特徴的にみられたものと同様な問題に直面しています。
生産水準の1.6%低下にもかかわらず、石炭産業は大量の在庫、輸出需要の低下そして競争の激化を経験しました。
石炭産出量が3～4%増大した中国およびポーランドを除き、他の主要生産国の生産は停滞又は低下しました。
国内外の需要停滞のため、米国の生産減が最も大幅でした(約6%減)。